ジェネリック_Column_Pharmacoeconomics | 医薬品流通経済研究

中堅ブランド製薬企業はジェネリックを売れるか？

医薬品ビジネスは、価格が公定されていることから制度ビジネスという要素から離れら得ない。
だから、隣百姓的なビジネス慣行として定着しがちだ。

「隣百姓」。
水田でのコメ作りの場合、隣が苗床を作れば、同じように（時期、方法）で作る。
田植えを始めれば、そうする。
もっとも、田植えは集落の共同作業であり、隣の同様のことをするのでなく、一緒になってやる。
黒澤監督の七人の侍では、野武士退治が終わると、助っ人の武は御用済みということでお引取りという最終場面。
武士の退場の背景は、集落こぞっての田植え風景。
トシのせいか、「隣百姓」を引用すると、こんな場面が目に浮かぶ。

中堅ブランド製薬企業は、大まかに言うと、画期的新薬にはあまり関係ない。
過去いくつかのブロックバスターがあれば、中堅を続けることは、論理矛盾。
具体的な企業名は避ける。
こうした中堅以下の企業は、ピカ新でなく、単なる新薬、あるいはゾロ新の開発？メーカーだ。
こうした企業がジェネリックに手を出すと、どうなるだろう。
外資の関係者のコンセンサスは、外資ジェネリックのための開発部隊というもの。

なぜか？
アメリカでは、ジェネッリクとブランド（先発品）の間で激しい戦いがある。
いくつかのパターンがある。
特許切れになるなら、その後発品（ジェネリック）を自ら作るといったように。
いいたいことは、ブランドメーカーがジェネリックに手を出すとどうなるかをよく知っているということ。

日本の場合、me-too新薬メーカーといえども、薬九層倍の利益構造。
多数のMRをおき、従業員平均年収７００～８００万円という販売モデルを維持できる。
仮に、この販売モデルを変えずに、ジェネリックビジネスをやるとどうなるか。
７掛けルールで保護されているといっても、ジェネリックは、マーケットでの値下がり率が高い。
薬価改定を１度やると、原価割れになる。
この努力は、医療機関でのジェネリックアレルギーをご親切にも治療し、その挙句、販売モデルの欠陥のため、撤退してくれるという崇高なもの。
近未来、外資ジェネリックが描くシナリオだ。

どう、思います。